超軽量|機能性バーエンドキャップ|ロードバイク専用 スポーツバイクにも警音器(ベル・ブザー)の取付が道路交通法で義務付けられています。ハンドルスペースをスッキリさせたい。出来る限りスタイリッシュにしたい。軽量の警音器を使いたい。法律を守りたい。そんな方にはお勧めです。

GLOBAL BICYCLE NEWS PICK UP|自転車アフターマーケット2031年2.9兆円に!|背景にはコロナあり…

 

265億ドル市場!|コロナ禍において世界の自転車所有者は増えている!

 

世界市場|2031年度末・自転車アフターマーケット2.9兆円に

自転車のアフターマーケット、部品販売や修理・カスタムの市場は、2031年度末までに265億ドルに達する見込み。日本円に換算すると2兆9000億円に達する見通し。

 

アフターマーケットは、自動車業界用語の一種、いわゆる中古車ディーラー、解体屋、それを主とするカスタムチューニングショップ、社外用品ショップ等の正規ディーラーではない業者。転じて純正ではない部品、用品の市場をさす。近年は国際見本市が開かれるようになり、一定の市場が形成されるつつある。Wikipedia

 

昨日、英国の自転車販売数が上昇しているにもかかわらず、自転車の窃盗件数が減っていることを記事にした。自転車の販売台数は世界的に上昇しており、販売台数の上昇が、アフターマーケットの拡大に繋がっている。

では、なぜ、販売台数が上昇しているのか。

参照記事はこちら:PRNewswire

人生で一度はロードバイクで二階建てバスと並走してみたい

市場拡大|Covid19・世界的な環境意識の高まり

自転車のアフターマーケットが2031年末までに2兆9000億円の市場となるには、いくつかの理由がある。

 

  • ・Covid19の世界的な感染拡大により、人々が公共交通手段の利用を控えるようになっている
  • ・世界的に、グリーン輸送に対する消費者の意識が高まってきている

 

ヨーロッパ各国においては、ロックダウンでお店が閉まっている機関があったにもかかわらず、自転車の販売台数は伸びている。人が集まりやすい駅や電車・バス内に対する警戒心から、通勤を自転車に切り替える人が多かったようだ。

グリーン輸送に関する意識の高まりは、昨今の電気自動車の普及やニュースでの取り上げる量を鑑みると分かりやすいものがある気もする。

 

日本政府に関しても、世界の潮流に合わせて、自転車活用推進法を政府が公布しており、グリーン輸送としての自転車の普及活動を実施している。

車道の青色の自転車専用道路もこの法律の普及と共に急速に普及された。愚痴にはなるが、身の回りの自転車専用道路上の路駐車両はどうにかならないものだろうか…

自転車は本当にエコなのか?実は…気になる方は画像をクリックしてください。

東アジア|やっぱり中国が強い

世界第二位の経済国中国。東アジアにおける市場シェアは70%以上。

少し前の中国であれば、移動手段と言えば、自転車というイメージがあった。

中国ではどこにでもシェアサイクルがある

しかし、2020年においては、自動車販売台数が2500万台を越え、単独首位となった。

因みに我が国日本は、460万台でアメリカに継ぐ世界第3位だ。

自転車から自動車へと移動手段が推移しても、東アジアにおける市場シェアは70%以上。

恐るべき中国。中国の経済的な成長及び、人口の圧倒的多さが中国の市場規模を後押ししているのだろう。

分相応小さく収まる社会でいいのでは?

グリーン輸送として、普及しつつある電気自動車に関しては、運用時の環境負荷が少ない一方で、製造時の環境負荷には課題がある様だ。

個人的には、地産地消で大きな移動を伴わず、小さなコミュニティー内での人間同士の絆をもって、人生が豊かになったと感じられるような、人生観を広く啓蒙すべきと考えている。

 


筆者

こんにちは、GENTZ開発販売担当の大道です。このホームページでは、ロードバイクライフをより楽しむ為の情報を発信しております。

 

 

 

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